英・シェプレスで築100年超の集会所が挑む「歴史的建物ネットゼロ化」の可能性
築100年を超える歴史的建物でネットゼロは達成できるのか。世界の建築ストックの80%は2050年まで使用されると予測されており、既存建築物の脱炭素化は急務だ。イギリス・シェプレス村の集会所改修が、CO₂排出量65%削減という成果でその可能性を実証しつつある。

築100年を超える歴史的建物でネットゼロは達成できるのか。世界の建築ストックの80%は2050年まで使用されると予測されており、既存建築物の脱炭素化は急務だ。イギリス・シェプレス村の集会所改修が、CO₂排出量65%削減という成果でその可能性を実証しつつある。

国際的に重要な湿地を保全・活用するために設けられた「ラムサール条約」。2025年7月には福島県の猪苗代湖が登録され、日本国内の登録湿地は54カ所・166,134ヘクタールとなっている。森林よりも速い速度で消失されており、重要性が再度注目を集めている湿地について、重要な役割や消失している理由なども解説する。

2025年春、アルゼンチンに誕生した州立自然公園「パタゴニア・アスル」が注目を集めている。300万ヘクタールにおよぶ広大なユネスコ生物圏保護区内の沿岸域で、従来の「保護か利用か」という二択を越えたモデルを実現。自然保護と地域経済発展を両立させ、世界の海洋保護政策とサステナブルツーリズム業界に新たな道筋を示している。

地球の海の3分の2を占める公海に、ついに包括的な保護ルールが誕生する。2025年9月19日、「国家管轄権外区域における海洋生物多様性の保存及び持続可能な利用に関する協定」(通称:国連公海等生物多様性協定、略称:BBNJ協定)が60か国の批准を達成し、2026年1月17日に発効することが決まった。約20年の国際交渉を経て実現する歴史的な協定により、これまで「誰の所有物でもなかった海」で、生物多様性の保全と海洋資源の公平な利用が始まる。

現代社会において、夜でも明るく照らされた街は便利で安心感を与えている。しかし、”明るい夜”が実は深刻な環境問題を引き起こしていることを知っているだろうか。明かりが与える問題は光害(ひかりがい)と呼ばれており、私たちの健康や生態系にさまざまな影響を与えている。

夏になると目にする、水不足と水害のニュース。この矛盾した事態を見るたび、もどかしく感じる人も多いのではないだろうか。問題を解く鍵は、水を蓄え、育む「水源林」にある。本記事では、水源林の働きを紹介するとともに、限りある水資源とともに暮らすヒントを探る。

ドローンやAIといった新しい技術を、ごみ対策などの環境保全に活用する試みが広がっている。河原の草むらなど死角に潜むごみは、人知れず海に流出し汚染の原因となってきた。最新技術でごみの種類や分布を把握できれば、適切な対応が可能である。この記事では河川ごみの現状と課題、最新技術の活用例について紹介する。

鹿による作物被害や、熊による死傷被害。近年、野生動物の人里への侵入により、各地でさまざまな課題が発生している。殺処分は共生と呼べるのか。「かわいそう」は正しい意見なのか。私たちは、個人レベルで何ができるのだろうか。この記事では、人間と動物の共生の道について探っていく。

OECMは、既存の保護区にとらわれない柔軟な地域保全を可能にする、生物多様性保全の新たな枠組みである。国際目標「30by30」の実現に向け、多様な主体が参加し、地域の文化や暮らしと共存できるOECMが注目を集めている。 この記事では、OECMの基本や自然共生サイトとの関係、今後の課題と展望までをわかりやすく解説する。