サステナビリティとは・定義
サステナビリティとは、日本語では「持続可能」と訳され、環境や経済などに配慮しながら今の社会システムを長く続けていくことを目指す概念である。1987年に「環境と開発に関する世界委員会」が公表した報告書「Our Common Future」において「Sustainable Development（持続可能な開発）」が中心的なキーワードであったことがきっかけとなり、サステナビリティという言葉が認知されていった。さらに2015年に国連サミットで採択されたSDGsが注目されたことで、今では多くの人々の間に認知が広がっている。
近年ではビジネスの場面で使用されることも多い。サステナビリティ経営を通じて、企業が社会問題や環境問題の解決に貢献する事業を展開し、長期的な成長や利益を追求する経営方針が注目されているのだ。
CSRとの違い
CSRとは、Corporation Social Responsibility（企業の社会的責任）の頭文字をとったもので、環境や社会への配慮を目的として、企業が自主的に行う貢献活動のことを言う。
言葉通りCSRは企業の活動のみを対象としており、国や企業、個人が協力して行うものであるサステナビリティの概念とは取り組みの主体が異なる。
SDGsとの関係性
SDGsは2015年9月に国連サミットで採択された、2030年までに達成すべき17の目標および169のターゲットである。Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の頭文字をとったもので、SDGsはサステナビリティを実現するための具体的な手段であると位置づけられる。
ESGとの関係性
ESGは、Environment（環境）・Society（社会）・Governance（統治）の頭文字をとった言葉で、環境や社会への配慮に加え、経営の透明性や内部の統制を図ることを目的としている。このESGは経営や投資の方針という意味合いが強く、SDGsと同じようにサステナビリティを実現するための手段と考えられる。
注目される背景
現代において環境問題は深刻化し、人類がこれまでと同じような経済活動を続ければ取り返しのつかない事態になることは、長年にわたり問題視されている。これに対して、世界が一丸となって取り組むべき課題としてSDGsを採択し、普及や推進に努めたことで、今では人々や企業の意識も大きく変化してきた。
消費活動ではサステナビリティに配慮された商品やサービスを選択する動きが高まる中、投資家も判断基準として企業のサステナビリティを重要視している。投資先企業の価値を測る際に従来の財政情報のみならず、事業内容が環境および社会問題へ貢献しているかどうかを考慮する、ESG投資がスタンダードになりつつある。
複雑化した問題解決へ貢献することと経済活動を両立させることは、今後企業の大きな目標であると言えるだろう。
このようにサステナビリティは今、社会全体で注目されているのだ。
企業活動において重視される3つの柱
企業活動におけるサステナビリティには3つの柱があり、これらを調和させて取り組むことが重視されている。
1.環境保護（Environmental Protection）
環境保護は、地球環境の問題に対して向き合い、改善や保護を目的とした取り組みを行うことである。森林保護、海洋汚染対策、生物多様性の保全、再生可能エネルギーの利用や温室効果ガス対策など脱炭素社会の実現等がこれにあたる。
2.社会開発（Social Development）
社会開発は、すべての人が普遍的な生活を営めるよう、人種や性別、国籍等による差別のない社会の実現を目的とした取り組みを行うことである。例えば、医療や教育、住宅などの社会的サービスを平等に提供することや、多様性を受容した働き方改革などがこれにあたる。
3.経済発展（Economic Development）
経済発展は、長期的な利益を追求しつづけ、市場を成長させていくことを目的としている。サステナビリティの観点からは、労働環境の整備、貧困問題対策、資源の有効活用など環境や社会に配慮した事業を行うことが重要とされている。
企業がサステナビリティを推進するメリット
従来は株主資本主義が当たり前とされてきたが、近年それは大きく変化しつつある。その風潮の中でサステナビリティを推進した活動を行うことは、企業にとっても大きなメリットがある。
企業価値の向上
サステナビリティの意識が高まっている昨今、消費者や投資家、ステークホルダーは企業がどのような活動を行っているかを重要な判断基準として位置付けることが増えている。そのため企業がサステナビリティに取り組むことは、結果として企業価値の向上に繋がっていくのだ。
事業拡大の可能性
企業である以上は利益を追求しなければならず、そのために事業を拡大することは大きな課題となる。サステナビリティの観点から新しいアイディアが生まれ、そこから企業同士のつながりが広がることで、新規市場への参入が可能になることも期待できる。
従業員エンゲージメントが高まる
従業員エンゲージメントは、従業員が自社へ貢献することを自発的に望む意欲のことである。サステナビリティに取り組むことで自社への信頼に繋がり、パフォーマンスや生産性が向上する。結果として離職率が低下することも期待できるなど、採用面でもメリットがある。
資金調達の面で有利になる
投資においても、事業活動において財政面のみならず環境や社会へのリターンがあるかどうかを判断するESG投資がスタンダードとなりつつある。そのような状況下では、サステナビリティ事業を推進することで資金調達の面でも有利にはたらいていく。
サステナビリティのガイドライン・指標
サステナビリティを推進することは多くのメリットがあるが、うわべだけの活動にならないよう、さまざまなガイドラインや指標が作成されている。
GRIスタンダード
GRIスタンダードは、オランダに本部を置くGRIが作成したもので、各企業がサステナビリティへの貢献における情報開示をする際に基準となる枠組みである。すべての企業が適用しなければならない「共通スタンダード」と、各企業ごとに経済・社会・環境から該当するものを選択する「項目別スタンダード」の2つから構成されている。
DJSI
DJSIは、1999年に米国のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社とスイスのロベコサム社が作成した投資家向けの株式指標である。ESGそれぞれの観点から企業の持つサステナビリティを評価し、総合的に優れた企業を構成銘柄として選定している。ESG投資において大きな判断基準の一つとなる。
企業の取り組み事例
これまでサステナビリティの重要性やメリットについて説明したが、各企業はこれらをどのように経営へ落とし込み、取り組んでいるのだろうか。
花王
ESG戦略「Kirei Lifestyle Plan」として、環境・社会・ガバナンスすべての面で2030年までのコミットメントと具体的なアクションを制定している。例えば、世界中の人々の豊かな生活への貢献、責任のある原料調達、徹底した透明性などの実現に取り組んでいる。
ユニリーバ
「ユニリーバ・コンパス」という成長戦略において、サステナビリティの目標とプランを策定。「サステナブルな暮らしを”あたりまえ”にする」がユニリーバのパーパス（目的・存在意義）であるとし、気候変動へのアクション、ポジティブな栄養、人々の生活水準の向上など、さまざまな問題解決に取り組んでいる。
IKEA
健康的でサステナブルな暮らし、サーキュラー＆クライメートポジティブ、公平性とインクルージョンの3つにフォーカス。自社工場等でも再生可能電力の使用率100%を達成するなど、限られた資源の中で快適に暮らすための提案や循環型ビジネスへの転換、平等で働きがいのある仕事の提供等に取り組んでいる。
わたしたちにできること
サステナビリティへの取り組みは国や企業、組織だけではなく、個人ができることも多い。
水や紙、エネルギーなど資源の無駄遣いをやめる、フードロスやプラスチック使用を減らす、できるだけ再利用するなど、特に環境面においては一人ひとりの意識や行動が大きな変化をもたらすこともあるのだ。また労働環境や人権問題について考え、きちんと向き合ってくれるようなリーダーを選ぶため選挙へ行くことも、アクションの一つである。
まとめ
これからの時代、環境や社会の課題を解決して地球のシステムを保護し、持続させていくことが非常に重要である。サステナビリティに取り組むことは、企業にとって大きな変革や覚悟が必要になるが、そこから新たなビジネスチャンスに繋がり、ステークホルダーからの評価も向上するメリットもある。そのような企業の姿勢は、従業員や消費者がサステナビリティを意識するきっかけにも繋がっていくだろう。
そして、私たち個人も「今」をたのしみながらも、「未来」を想う余白を日常の中につくることが大切になるだろう。
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